映像制作業が営業代行サービスを活用する前に知っておきたい事前知識

最近では自社の紹介や商品の紹介をする際に映像を使ってホームページに掲載される会社が多いです。

弊社自身も動画を活用して自社の実績や情報を発信しており、ビジネスにとっても必要不可欠な商材であることは明白といえます。

今回は映像製作業が営業代行会社にお願いをする前に準備しておくべき点についていくつかご紹介させていただきます。

自社の新規開拓営業の現状に疑問や課題を持たれている方や、営業代行サービスを検討している方向けにお役に立つ情報をお伝えさせて頂きます。

今後の営業活動のご参考としてご活用ください。

 

映像制作業の背景

映像による企業の広報活動はテレビやＣＭが今までは主流でした。

しかし現在ではYouTubeやWEB動画、動画配信サイト、店頭でのサイネージにドローンからの映像、更にはVRやARなどの最新技術を活用したものなど、その技術は発展してきました。

映像制作にはこのような技術の進歩があるにも拘らず、未だに紹介や人脈を活用して案件を獲得することが多いです。

つまり、「新規取引先を増やしたい」「売上を伸ばしたい」という思いはありながらも、社内に営業体制がない企業が多いのです。

紹介や人脈からの案件獲得というのは、確度が高く、すぐ仕事にもなりやすいというメリットがある判明、毎月安定した件数が確保しづらく、月毎に売上の波があったりついつい価格を下げてしまったり、納期が短かったりとデメリットも存在します。

今回は映像制作会社が営業代行サービスを活用する前に、何を準備して、どのように活用すればよいのか？

そういった今から営業代行サービスを検討したいと考えている方にはお役にたてる情報も掲載しておりますので今後のご参考にして頂けると幸いです。

 

映像制作会社が営業代行を使って新規開拓を成功させるコツ

ここからは映像制作業が自社の強みを活かした新規開拓営業行うに当たって、営業代行サービスをより効率的に活用する方法をお伝えします。

先ほどお伝えしたように、映像制作業界は現代のＩＴ技術によって様々な形態へと進化しています。

自社のサービスや商品の強みは今の時代に合っているものか？

新しい技術やサービスと比べて優れている点はどこか？

自社のサービスの理解を深め、より的確なターゲット先の選定を行うことが重要となります。

 

映像制作業のターゲット選定とフォローの重要性

映像制作業では、対象業界が絞られているわけではないので、事前に自社のサービスが活きてくるターゲットを絞り込むことが重要です。

また、他の業界に比べても業者の切り替えのタイミングも様々で、一度アプローチをした企業に対しても、長期的なフォローをしっかり行うことで、新規参入のチャンスも広がりやすい業界ともいえます。

とはいえ、ターゲット選定とその後のフォローが重要で、営業代行サービスを活用して自社の売上を上げる際には、これらを重点的に行わなければ成果に繋がりにくい傾向にあります。

ここからは、具体的な事例を元にして、ターゲット選定や見込客のフォローについて学んでいきましょう。

 

映像制作業のターゲット先選定方法

映像制作業界の代表的なターゲット先として、一般企業や学校、店舗・施設のアプローチが挙げられます。

これら3つのアプローチは、当社に営業代行をご依頼いただいている映像制作業の企業が最も成功しやすいアプローチ方法でもあるので、今回ご紹介させていただきたいと思います。

それでは、順を追ってご説明させていただきます。

 

1.一般企業へのアプローチ

一般企業では商品紹介やサービス紹介企業ＰＶで活用して頂ける機会が多いです。

• 「弊社の業界は説明しにくいんですよね。。。」
• 「物じゃなくサービスを売るので伝わりにくいですね。。。」
• 「営業で売りにくい商品なんですよね。。。」

企業の広報の方からはよくこのような声も多く聞きますが、視覚的に分かりやすい映像制作は企業の効果的な広報活動に役に立ちます。

例えば自社の商品を説明する際にも映像を活用することで担当者からの説明時の漏れが無くなるといったリスク軽減につながったり、演出をするように映像を仕込むことも可能なので消費者へも飽きのこない商品や企業案内が可能となります。

 

2.学校へのアプローチ

学校パンフレットの代わりにホームページ上から学校の様子を映像で見られる仕組みを作成したり、オープンキャンパスで学校の映像を放映することが多いです。

子ども・保護者たちに、「映像」を使って学校の魅力を存分にアピールし、学校について理解してもらい、入学するイメージを膨らませてもらうことが重要です。

また、学校はあらかじめ年間予算を組んでスケジュールを組んでいるところが多いので、予算を組む前にアプローチを仕掛けることが重要です。

 

3.店舗・施設

店舗や施設を対外的に紹介する際や、利用者の方々にもっと詳しく知ってもらったりご案内をする際には、そのための映像をお見せするのが大変効果的です。

画像やテキストだけではなかなか伝わりづらい雰囲気や空間、施設の全容などを、場合によって図やＣＧなども使用してわかりやすくガイド役を立てた案内ＶＴＲにしたり、利用者役を立てたＶＴＲにして、対象者に店舗や施設の疑似体験をしてもらうこともできます。

 

上記の案内は全ての会社に当てはまるわけではありませんが、当社がこれまで多数の弁当業界の会社に営業代行サービスをご提供させていただいた中で、成果の出やすい成功パターンとなっています。

営業代行を活用する際の情報として利用するだけではなく、今後自社で営業活動を行っていく場合にも活用していただければ幸いです。

 

成功事例

映像制作会社Ａ

社員数8名の映像制作会社で、企業紹介用のＶＰやイベントの記録映像、販促用の映像の制作などを幅広く行ってきましたが、映像制作に対するニーズの減少や受注価格の低下を強く感じていました。

ＤＭなども発送し営業活動を行ってはいたのですが、なかなか結果に結びついていない状況でした。
企業の制作ニーズの減少への対策として、広告代理店とエンドユーザーである一般企業へのアプローチを同時に実施しました。

特に製品紹介の映像や、新卒説明会で活用する映像など実際に案件があるところに絞ってアプローチを行い、営業の効率化を図ったところ、大手代理店の採用説明会用の映像制作や自動車部品製造業から工場見学用の室内映像の受注に繋がりました。

 

映像制作会社Ｂ

広告代理店からテレビCM、企業紹介用のＶＰやイベントの記録映像、販促用の映像の制作などの仕事を受けていましたが、案件の数の減少や受注価格の低下を強く感じていました。

また、クライアント・知人からの紹介が主な新規開拓の手段で、新規の受注が計算できない状態でした。

展示会に出展している製造業や学校法人などエンドユーザーへアプローチすることを提案しました。

毎月一定数の商談のセッティングを外注することにより、制作に多忙な時期でも、新規開拓営業を止めてしまうことがなくなりました。

見込み案件も溜まり新規の受注が計算可能となるとともに、１つの案件が終わった後も切れ目なく次の案件の受注を確保可能となりました。

 

Ａ社、Ｂ社に共通して言えることは、営業代行サービスの活用によって、新規開拓営業に関わる時間の削減につながり、会社の成長と共に、新規顧客営業の成果を出すことが可能となりました。

 

■まとめ

現在では映像ニーズも高く、紹介や人脈からの案件も多く発生していますが、そういう時こそ、未来を見据えて営業活動を行うべきです。

そうしないと、現状の体制のままずっといくことになり、景気が悪くなったり、競合が増えてきたりした時に、立ちいかなくなる可能性が出てきてしまいます。

しっかりと案件があるうちに、次の展開を見据えて新規で獲得することが可能な営業体制をつくってみてはいかがでしょうか？