営業トークの改善や顧客のニーズの発見などのために、商談の会話を録音したいという方は多いのではないでしょうか。
実は筆者もその一人なのですが、録音に限らず相手に許可を求めるのは緊張しますよね。
出来ることなら勝手に録音したいのですが、そもそも勝手に録音したらどうなるのでしょうか？
なんとなく、相手の許可を得ずに録音するのはマズい気がしますが、実際のところはどうなのか気になるところです。
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営業先の商談を勝手に録音するのはマナー違反？
営業先の商談を勝手に録音するのはマナー違反に当たるのでしょうか？
先に要点だけお伝えすると、法律違反になる可能性はそれほど高くありません。
しかしやはり相手に許可を取った上で録音することが望ましいです。
それでは本題に移りますが、勝手に録音しているのに法律違反になる可能性が低いのはなぜか、理由が気になる方も多いのではないでしょうか？
ですので、はじめにその理由について説明いたします。
まず、勝手に録音する行為は以下の2種類に分けられます。
- 盗聴
- 秘密録音
どちらも「勝手に録音する」という内容で共通していますが、明確な違いがあります。
「盗聴」は会話の当事者たちではない第三者が他者の会話を盗み聞きしたり、録音したりすることです。
盗聴という行為からストーカーなどの犯罪行為に繋がる場合も多いことや、電波法などで盗聴を行うことが取り締まり対象になることから、盗聴は法律違反と結びつきが強いです。
一方で「秘密録音」とは、会話をしている当事者たちの誰かが録音を行うことです。
秘密録音はパワハラ被害などの証拠として録音を行うケースもありますから、録音すること自体は違法にはなりません。
ただし、録音したデータを会話の参加者の同意を得ず勝手に公開した場合や、録音データが漏洩してしまった場合などは、プライバシーの侵害などの罪に問われる可能性もあります。
録音データを開示することはあまりないとは思いますが、データ管理には細心の注意を払いましょう。
そして、繰り返しにはなりますが相手に許可を取って録音することを強くおすすめいたします。
トラブルに巻き込まれないようにすることはもちろんなのですが、それより大切なのは勝手に録音された方の気持ちを考えることです。
もし勝手に録音されていたら、あなたならどう感じるでしょうか？きっと嫌な気分になりますよね。
録音の意図を伝えるのは少し恥ずかしいかもしれません。
出来れば伝えたくないかもしれません。
ですが、良好な関係を維持するため、必ず許可を取ってから録音するようにしましょう。
録音の許可を取るときはなにを伝えたらいい？
録音する「目的」と「用途」、録音データの「管理方法」などを伝えましょう。
参考までに、筆者の場合はこう伝えていました。
「いま会話の勉強中で、今後の会話に活かしていきたいので録音させてください。録音したデータは会話の上達のためだけに使わせて頂き、ネット環境に繋げず管理いたします。録音してもよろしいでしょうか？」
上記の3点を伝えていれば大抵の方から許可を頂けましたし、なかには「会話の勉強なんて熱心だね！がんばってね！」と言ってくださる方も。
数々の温かい言葉が心の励みになりました。
そういった理由からも、録音の許可を取ることをお勧めします。
商談のおすすめの録音方法は？
主な録音方法は以下の3つです。
- ビデオカメラ
- スマホのボイスレコーダー
- ICレコーダー
上記3つの中でも、特におすすめなのがICレコーダーです。
おすすめの理由は音質の良さや録音できる距離の長さにあります。
机を挟んで対面して話していたとしても、どちらの声も綺麗に録音できていました。
スマホのボイスレコーダーでは、通知が入ったりして気が散ってしまうのと、うまく録音できていないことも結構あります。
よくあるのが、空調の音を拾ってしまって、会話がまったく聞こえないパターンです。
また、ビデオカメラは撮られるのが苦手な方もいらっしゃいますし、たくさん録音することを考えると容量もとんでもないことになってしまいます。
(おまけに購入しようと思うと高いです…)
筆者は少し高めの8,000円程度のICレコーダーを使用していましたが、録音データの質が高めで使い勝手もよかったです。
今後のための投資と考え、思い切って買ってしまうのもいいかもしれませんね！
まとめ
今回は営業先の商談を勝手に録音するのはマナー違反なのかどうか。
また、録音したい場合はどうすればいいのかについてご紹介いたしました。
やはり勝手に何かをされると嫌な気持ちになる方も多いですから、無断で録音することは避けた方が良さそうです。
幸いきちんと自分の思いを伝えれば、快諾して頂ける場合も多いので、必ず事前に録音の許可を取るように心掛けましょう！
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